職場の妊娠報告はいつからOK?上司への伝え方や会社での体調管理のコツを紹介
妊娠が判明した後、どのタイミングで周囲に報告すれば良いのかわからないという人もいるでしょう。仕事をしている場合には、職場への報告も必要です。 この記事では、職場に妊娠報告するタイミングやポイントを解説します。会社での体調管理のコツや職場以外への妊娠報告についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。
- 職場への妊娠報告は初期からでOK
- 出産後の働き方についても話し合う
- 妊娠してから出産までに注意したい職場での働き方
- 職場以外の妊娠報告はどうすべき?
- まとめ
職場への妊娠報告は初期からでOK
仕事をしている場合には、妊娠がわかったら職場への報告が必要です。しかし、どのタイミングで妊娠報告をすれば良いのか迷ってしまう人もいるでしょう。基本的には、職場への妊娠報告は妊娠初期に行います。
なぜなら、妊娠初期は体調に変化が出やすい時期だからです。たとえば、代表的な体調変化としてはつわりが挙げられます。早ければ妊娠が判明したときから症状が出る妊婦さんもいることに注意が必要です。早めに報告しておくことで、職場に協力や配慮してもらいやすくなるでしょう。
妊娠を報告する際には、体に無理のない範囲で働く意思があることも同時に伝えておきます。また、同僚に報告するタイミングについても上司と話し合っておくと安心です。
妊娠初期の体調とは
妊娠初期とは、妊娠が確定してから妊娠15週目までの時期を指します。妊娠初期は、体調の変化や不調などが出やすい時期として知られています。人にもよりますが、体調不良などを強く感じる妊婦さんもいるでしょう。
前述したように、妊娠初期に出やすい不調としてはつわりが挙げられます。つわりの症状は、食欲不振や吐き気、頭痛、体のだるさ、においに敏感になったり嗜好が変わったりなど、人によってさまざまです。また、つわりの症状が強く出る妊婦さんもいれば、軽度な妊婦さんもいます。
また、妊娠初期は流産のリスクも高くなります。そのため、妊娠初期は体調の変化や不調などを見逃さず、自分の体と胎児を第一に考えて生活することが重要です。
同僚には安定期に入ってから伝えるのが無難
同僚へは、基本的には安定期に入ってから妊娠を伝えるのが無難です。ただし、前述したように、妊娠初期は人によってはさまざまな不調が出やすい時期です。そのため、親しい同僚には先に伝えておくと良いでしょう。妊娠を報告しておくことで、体調不良に襲われた場合でもサポートしてもらいやすくなります。
特に親しい同僚などには、上司よりも先に妊娠を報告するケースもあるかもしれません。その場合には、同僚から上司に伝わらないように、しっかりと口止めをしておきましょう。うわさなどで先に伝わってしまうと、悪い印象を与えてしまいます。
また、妊娠をよく思わない人もいる可能性があります。妊娠はおめでたいことですが、さまざまな人の立場や状況などに配慮して報告すると良いでしょう。
出産後の働き方についても話し合う
出産後の働き方についても、会社側としっかり話し合っておきましょう。出産を機に仕事を辞める、出産後も働きたいなど妊婦さんによって、出産後のプランはさまざまです。職場復帰を予定しているのなら、いつ復帰するのかそのタイミングを伝えておきましょう。
たとえば、産休が明けたらすぐに復帰したい、育児休暇を半年取りたいなど、要望を伝えて話し合います。また、出産手当金や育児休業給付金の手続きも進めましょう。出産手当金とは産休中に支給される手当金で、育児休業給付金とは育休中に受け取れる給付金です。
必要に応じて育児休暇や時間短縮勤務制度の利用なども検討しましょう。体への負担や時間的な問題がある場合は、別部署への移動なども含めて話し合いをしておくと安心です。
母性健康管理指導事項連絡カードの活用が便利
母性健康管理指導事項連絡カードとは、母健連絡カードとも呼ばれるもので、医師などから指導を受けた場合に、職場にその内容を正確に伝えるための書類です。男女雇用機会均等法では、妊娠もしくは出産後の検診などで医師からの指導があった場合、企業側は必要な措置を講じなければいけないと定められています。
しかし、医師からの指導内容を正確に伝えなければ、理解が得られにくいでしょう。指導内容を正確かつ的確に伝えるために、母健連絡カードを使用します。母健連絡カードは、厚生労働省のホームページからダウンロード可能です。
自分でダウンロードしなくても、労働局雇用均等室や病院などでもらえる場合もありますし、母子手帳に入っている場合もあります。確認してみましょう。
パート・派遣社員の場合
産前産後休暇の取得は、雇用形態を問わずに法律上認められている権利です。そのため、パートや派遣社員でも取得できるため、人事部門に確認してみましょう。不安があれば、先輩ママに相談するのも方法のひとつです。
妊娠してから出産までに注意したい職場での働き方
妊娠が判明してから出産まで働く場合には、働き方に注意しましょう。以下では、妊娠中の働き方の注意点を解説します。
くれぐれも無理はしない
妊娠中は、体調の変化や不調が起こるケースもあります。そのため、働く際には無理をせずに自分の体調を第一に考えましょう。たとえば、夜勤で働いていた場合は日勤に変えてもらう、長時間勤務は負担になるため残業を削減するなど、無理のないように働くことが重要です。
また、重いものを持つ、座りっぱなしや立ちっぱなしなどの行為は避けましょう。お腹が張る場合や、傷みが出た場合には休憩を取り、症状がおさまらない場合は病院へ連絡します。
ストレスを溜めない
妊娠中は不安なことや心配なことも多くあるでしょう。特に、初めての出産の場合には、不安も多くメンタル面への負担も大きくなりがちです。そのため、適度に休憩を取るなどして心身へ負担がかからないようにしましょう。
また、相談相手を見つけることも大切です。社内外に相談できる相手を見つけて、ストレスを溜め込まないようにするなど、自分自身でメンタル管理をしっかりと行いましょう。
仕事の引き継ぎを進める
産休や育休にスムーズに入れるように、準備を進めておきます。産休中などは同僚などに自分が行っていた仕事を負担してもらうため、円滑に引き継ぎできるようにしましょう。自分が担当している仕事内容をまとめて、必要であれば引き継ぎ用の資料を作成しておきます。
一気に引き継ぎ内容をまとめるのは大変です。そのため、自分の仕事を行いながら、時間をかけて少しずつ引き継ぎ準備を整えていくと良いでしょう。
安定期に入っても油断しない
妊娠初期から安定期に入ると、体調も安定しやすくなります。しかし、つわりや体調不良などがおさまり、体調が良い日が多くなるからといって無理は禁物です。お腹の赤ちゃんや母体に負担をかけないように生活しましょう。
妊娠後期になるとお腹も大きくなり、少し動いただけでも疲れを感じるケースもあるようです。切迫早産や妊娠高血圧症候群などのリスクもあるため、無理なく体に負担のかからない生活を心がけることが大切です。
職場以外の妊娠報告はどうすべき?
妊娠報告は職場だけではありません。ここでは、夫や両親、友人への妊娠報告について解説します。
夫への妊娠報告
夫への妊娠報告は、妊娠5週から7週目あたりが目安です。夫は一番身近な存在ですから、早めに報告して喜びを分かち合うと良いでしょう。この際、妊娠検査薬で陽性が出た場合、すぐに報告したくなってしまいますが、病院で妊娠が確定してから伝えたほうが無難です。
妊娠を報告する際には、これからの仕事のことについても話し合いましょう。たとえば、産前休業をいつから取るのか、育休はどうするかなどです。家庭によって事情はさまざまですし、考え方も変わってくるため、あらかじめきちんと話し合っておくと安心です。
妊娠報告は人生の中で何度も経験するものではありません。そのため、サプライズで報告しても良いでしょう。
両親への妊娠報告
両親へ妊娠報告する場合、自分の両親には早めに伝えておくと良いでしょう。頼りやすい自分の両親に先に伝えておくことで、何かあった場合でも助けを求めやすくなります。たとえば、つわりなどがひどい場合にサポートしてもらえるなど、安心感があるでしょう。
義両親への報告は、安定期に入る前が無難です。妊娠初期は流産の危険などもあるため、安定期の少し前あたりに伝えておけば、万が一の際にもがっかりさせずにすみます。
伝えるタイミングについては、夫とも相談して決めましょう。両親と義両親でタイミングをずらして報告することに、違和感や疑問を覚えるケースもあります。そのため、あらかじめ話し合っておいたほうが安心です。
友人への妊娠報告
友人への妊娠報告は、慎重に行いましょう。中には、妊活中の友人もいるかもしれません。なかなか妊娠できないなど、妊娠・出産の話題に対してデリケートになっている可能性もあります。そのため、特に仲の良い友人以外には改まって報告をしないのもひとつの選択肢です。
友人へ妊娠報告する際には、安定期に入ったタイミングで行いましょう。早い段階で伝えてしまうと、万が一流産してしまった場合に気を遣わせてしまいます。そのため、安定期に入った段階で伝えてほうが無難です。
妊娠がうれしくてテンションが高くなってしまうケースもあるでしょう。しかし、友人の中にはさまざまな事情を抱えている人もいます。そのため友人への報告は慎重に行うようにしてください。
妊娠が判明した場合には、職場への報告が必要です。妊娠中は、働き方や仕事内容など配慮してもらう必要があるため、上司には早めに報告しておくと安心です。母体と赤ちゃんを第一に考えて、無理のない範囲で働けるようにしましょう。
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