妊娠・出産に医療保険は必要ない？医療保険の必要性や保険加入しないリスクとは？

妊娠や出産にかかる費用の目安

妊娠や出産では、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。以下では、通院や入院、分娩時にかかる費用目安を解説します。

通院にかかる費用

妊娠から出産までの間、定期的に妊婦健診を受ける必要があり、14回ほど通院することになるでしょう。妊娠・出産は病気ではないため健康保険対象外で、健診費用は全額自己負担です。
1回の検診で1万円程度かかりますが、妊娠が確定すると自治体から補助券が受け取れ、健診費用が割引されます。そのため、実際には1回1,000～3,000円程度が目安です。

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入院にかかる費用

国民健康保険中央会の調査によると、平成28年度の正常分娩の場合の入院費用は平均で11万2,726円、入院日数は平均6日となっています。

また、相部屋ではなく個室を希望するケースもあるでしょう。個室を希望した場合には差額を負担する必要があるため、入院費用も上乗せされます。個室を希望した場合の差額の平均は、1万6,580円です。

ただし、入院にかかる費用はどこに入院するのか（病院や助産院、診療所など）や入院する期間によっても大きく変動します。

出産にかかる費用

分娩時にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。分娩は、正常分娩と異常分娩に分けられ、それぞれかかる費用が異なります。

正常分娩

正常分娩とは、手術などを行わずに自然に分娩する方法です。
分娩費用については保険適用外となるため、全額自己負担となります。国民健康保険中央会の平成28年度の調査によると、正常分娩では、50万5,759円が平均的な費用だとされています。

しかし、妊娠4か月以降の出産であれば、健康保険から出産一時育児金が支給されます。出産一時金は1児につき50万円（※）支給されます。

また、企業に勤めている場合には出産手当金が支給されるケースもあります。出産のために会社を休み給与の支払いがなかった場合に支給されるもので、月給日額の3分の2に相当する額が出産日42日以前から出産の翌日以後56日目まで支給されます。

（※）2023年4月より、子供一人あたりの支給額が42万円から50万円に引き上げられました。

異常分娩

異常分娩とは正常分娩以外の方法、たとえば帝王切開などで出産することを指します。
2020年の日本看護協会の調査によると、出産時に帝王切開が行われる割合は27.5％ほどです。帝王切開や切迫早産などは、正常分娩に比べると入院日数が長引きやすく費用が高額になりがちです。

しかし、帝王切開手術や切迫早産などのトラブルで入院する際には、公的健康保険が適用されるため、自己負担は3割になります。帝王切開手術にかかる費用は20万1,400円の3割負担でおよそ6万円です。

入院中の差額ベッド代や食事代などは健康保険適用外となるため、全額自己負担です。ただし、民間の医療保険なら、手術や入院日数に応じて保障されるケースもあるため、入院や手術費用をカバーできる場合があります。

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妊娠における医療保険の必要性とは

妊娠時の通院や正常分娩の場合は、公的健康保険適用外となるため全額自己負担です。しかし、公的健康保険が適用される異常分娩の費用に関しては、医療保険が適用されるため、手術費用や入院費用などをサポートしてもらえます。異常分娩の場合に支払われる保険金の種類としては以下のようなものが挙げられます。

医療保険は、出産時だけでなく出産後のケガや病気も保障してくれるため、万が一事故や病気などになっても安心です。また、妊娠前であれば加入できる医療保険の幅も広く、自分に合った保険を選びやすくなります。

本当に必要ない？医療保険に加入しないリスク

自分は健康だから医療保険は必要ないと思っている人もいるでしょう。しかし、妊娠・出産では何が起こるかわかりません。前述したように、4人に1人は帝王切開で出産しており、誰でも異常分娩になる可能性はあります。

異常分娩は健康保険が適用されるため、ある程度の費用はカバーできます。しかし、3割負担とはいえ手術費用は支払わなければいけません。また差額ベッド代や食事代などもかかります。医療保険に加入しないことで、費用負担が重くなる可能性もあるでしょう。

また、帝王切開だけでなく切迫早産や妊娠時のトラブルで入院するケースもあるため、もしもの場合の備えは重要です。安心して治療・出産するためにも、医療保険に加入しておくと安心でしょう。

妊娠中でも加入できる保険はある

妊娠・出産には、前述したようにリスクがあります。また、生まれた赤ちゃんの入院や手術などが必要になり、費用がかかるケースもあるでしょう。さまざまなリスクに備えるためにも、保険に加入しておくと安心ですが、妊娠中は医療保険に加入できないのではないかと、不安を抱えている人も少なくありません。

しかし、妊娠中でも加入できる医療保険はあります。
一般的に妊娠から27週を越えてしまうと医療保険に加入できなくなるケースが多いため、妊娠が判明したら早めに加入を検討するのがおすすめです。妊娠中でも加入できる医療保険はさまざまですが、妊娠中から生まれた赤ちゃんも保障される医療保険だとなおよいでしょう。

参考：医療保険以外で備える方法もある

医療保険以外でも、妊娠や出産に備えられる方法はあります。以下では、医療保険以外の備えについて解説します。

死亡保険

死亡保険とは被保険者が亡くなった、もしくは高度障害状態になった場合に保険金が支払われる保険です。そのため、死亡保障がメインです。

しかし、死亡保険の中には医療特約がつけられる保険もあるため、帝王切開での手術や入院などの備えとしても活用できます。とはいえ、メインはあくまでも死亡保障で、医療特約だけの利用はできません。そのため、共働きで2人の収入でやりくりしている、万が一の際に子どもにお金を残したいなどの理由がある場合には向いています。

女性向けの医療保険

女性向けの医療保険とは、その名のとおり女性特有の病気などに対する保障が手厚くなっている医療保険です。女性保険として販売されるケースと、医療保険に女性疾病特約をつけられるケースがあります。

女性向けの医療保険は、帝王切開や妊娠・分娩に関する病気、合併症などに対する保障が受けられる場合が多いため、加入していることで妊娠や分娩時の備えになります。

妊娠は医療保険を新しく契約・他の保険を見直すチャンス

妊娠・出産によって家族が増え、環境がガラリと変わるため、医療保険を見直すとよいでしょう。ここでは、保険を見直す際のポイントを解説します。

必要な保障額をチェックする

妊婦だけでなく、家族全員の保険を見直すとよいでしょう。家族が1人増えるため、生命保険の死亡保障を手厚くするなど、もしもの備えを見直しておくと安心です。
また、万が一のことを考えて生活費を計算します。どの程度の生活費が必要なのか、蓄えはどのくらいかなどさまざまな点を考慮して、必要な保障額を把握しておきましょう。

将来の教育資金を確認する

出産後は、赤ちゃんの世話や母体の回復などで慌ただしくなるため、落ち着いた時間を取りにくくなります。そのため、妊娠前もしくは妊娠中から、子どもの教育資金について考えておきましょう。教育資金を用意する方法、たとえば学資保険への加入や積み立てなどを検討して、子どもの将来のための準備を始めておくことが重要です。